情報更新日:2026年10月4日
※本記事は、公開後も必要に応じて内容を見直し、情報を更新しています。
■はじめに

前回の「株式投資の基礎③」では、インデックス(指数)投資について解説しました。
インデックス投資の仕組みが分かってくると、次に気になるのが、
「では、実際にどうやってインデックス投資を始めればいいの?」という部分ではないでしょうか。
インデックス投資を実践する代表的な方法として、
- 投資信託
- ETF(上場投資信託)
があります。
どちらも複数の資産へまとめて投資できる商品ですが、購入方法や価格の決まり方などには違いがあります。
今回は、
「投資信託とは?」
「ETFとは?」
という基本から、両者の違い、証券口座、商品を選ぶ際に確認しておきたいコストまで、初心者向けに分かりやすく解説します。
■投資信託とは?
投資信託(ファンド)とは、多くの投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用会社が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。
投資信託にはさまざまな種類があります。
例えば、MSCI ACWIなど、先進国・新興国を幅広く対象とする指数への連動を目指すインデックスファンドであれば、一つの商品を購入することで、日本や米国、欧州、新興国など、世界各国の株式へ幅広く投資できます。
そのため、
「自分で何十社、何百社もの株式を購入しなくても、1本の投資信託を通じて分散投資できる」
ことが大きな特徴です。
ただし、運用にはコストがかかります。
代表的なものが『信託報酬(運用管理費用)』です。
信託報酬は投資信託を保有している間、信託財産から継続的に差し引かれるため、長期投資では確認しておきたい重要なポイントになります。
また、投資信託は預金とは異なり、運用状況によって基準価額が変動するため、元本保証ではありません。
■インデックスファンドとは?
投資信託の中には、「インデックスファンド」と呼ばれる商品があります。
インデックスファンドとは、
- S&P500
- TOPIX
- 日経平均株価
- MSCI ACWI
など、特定の指数(インデックス)への連動を目指して運用される投資信託です。
例えば、S&P500への連動を目指すインデックスファンドを購入すると、間接的に米国を代表する大型企業群へ分散投資できます。
一方、運用担当者が独自に銘柄を選び、市場平均を上回る成果などを目指す商品は一般にアクティブファンドと呼ばれます。
金融庁も、投資信託にはインデックス型とアクティブ型があることを説明しています。
■代表的なインデックスファンド
日本では、低コストのインデックスファンドが数多く販売されています。
代表例として、
- eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
- SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
などがあります。
いずれもインデックスへの連動を目指して運用される商品ですが、投資対象、信託報酬、純資産総額、ベンチマークなどは商品によって異なります。
また、信託報酬などの商品情報は変更される場合があります。
購入を検討する際には、運用会社が公表している最新の目論見書や月報などを必ず確認することが大切です。
■ETFとは?
ETFとは、Exchange Traded Fund(上場投資信託)の略称です。
日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。
ETFも投資信託の一種ですが、大きな特徴は証券取引所に上場していることです。
一般的な投資信託の基準価額は原則として1日1回算出されます。
一方、ETFは株式と同じように証券取引所で取引されるため、市場が開いている時間には価格がリアルタイムで変動します。金融庁もETFと一般的な投資信託の主な違いとして、この価格決定方法などを挙げています。
■代表的な米国ETF
S&P500への連動を目指す代表的な米国ETFには、
SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)やVanguard S&P 500 ETF(VOO)などがあります。
例えばVOOは、米国を代表する株価指数であるS&P500への連動を目指すETFです。
Vanguardが2026年3月31日時点で公表している資料では、VOOの経費率は『年0.03%』となっています。
ただし、米国ETFを日本から購入する場合には、
- 為替変動
- 売買手数料
- 為替手数料
- 分配金
- 税金
- 売買単位
などについても確認する必要があります。
単純に「経費率が低い=必ず有利」と考えるのではなく、自分の投資方法を含めたトータルコストや使いやすさで考えることが重要です。
■投資信託とETFの違い
投資信託とETFの違いを簡単に整理してみましょう。
| 項目 | 一般的な投資信託 | ETF |
|---|---|---|
| 上場 | 非上場 | 上場 |
| 取引価格 | 基準価額 | 市場価格 |
| 価格変動 | 基準価額は原則1日1回算出 | 取引時間中に変動 |
| 購入場所 | 証券会社・銀行など(商品による) | 証券会社 |
| 積立 | 対応商品が多い | 証券会社・商品による |
| 分配金の扱い | 商品・設定による | 原則として受取後に自分で再投資 |
| コスト | 商品による | 商品による |
| 特徴 | 積立投資を行いやすい | 株式のように売買できる |
金融庁の資料でも、ETFは証券取引所に上場しており市場価格で売買される一方、一般的な投資信託は販売会社を通じて基準価額で購入・換金するという違いが示されています。
どちらが必ず優れているというものではありません。
自動積立を重視するのか、自分で売買価格を指定したいのかなど、投資目的によって選択肢は変わります。
■証券口座を作って投資を始める
投資信託やETFを購入する場合、証券会社などで口座を開設します。
ネット証券であれば、一般的には次のような流れになります。
① 証券会社を選ぶ
取扱商品、手数料、ポイントサービス、アプリの使いやすさなどを比較します。
② 口座開設を申し込む
氏名や住所などの必要事項を入力し、本人確認書類などを提出します。
③ 入金する
開設した証券口座へ投資資金を入金します。
④ 商品を選んで購入する
投資信託であれば積立設定を行うことで、毎月一定額を自動的に購入することもできます。
なお、証券会社によってサービス内容や取扱商品、手数料などは異なります。
「有名だから」という理由だけではなく、自分の投資方法に合っているかを確認することが大切です。
■どんな商品を選べばいい?
インデックス投資の商品を選ぶときには、「人気ランキング」だけで決めるのではなく、少なくとも次のポイントを確認してみましょう。
- 何の指数に連動する商品なのか
- どの国・地域へ投資するのか
- 信託報酬・経費率はいくらか
- 純資産総額はどのくらいか
- NISAの対象商品か
- 自分のリスク許容度に合っているか
例えば、全世界株式型とS&P500型では、投資する地域や米国株の比率が異なります。
「どちらが絶対に正解」ということではありません。
自分がどのような地域・企業へ投資したいのかを理解したうえで商品を選ぶことが重要です。
■コスト(信託報酬・経費率)は必ずチェック
長期投資では、運用コストも重要なポイントです。
投資信託の場合は信託報酬、ETFの場合は経費率などを確認します。
例えば同じ指数への連動を目指す商品であっても、コストが異なることがあります。
わずかな差に見えても、長期間保有すればコストは積み重なります。
ただし、「信託報酬が最も安い商品=必ず最も良い商品」というわけでもありません。
投資対象や運用実績、純資産総額、指数との連動性、売買時のコストなども含めて総合的に判断することが大切です。
銀行や証券会社などで投資信託を購入する場合にも、
- 購入時手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
- その他の費用
などが設定されていないか、目論見書などで確認しましょう。
金融庁も、投資信託には価格変動による元本割れのリスクがあり、購入・売却時などに手数料がかかる商品もあるため、商品内容を十分理解したうえで判断することが重要としています。
■NISAを利用する方法もある
投資信託やETFの中には、NISAを利用して購入できる商品もあります。
NISAを利用すると、制度上の条件を満たした範囲で、投資から得られた利益が非課税になります。
ただし、すべての投資信託・ETFがNISAのつみたて投資枠の対象になっているわけではありません。
特につみたて投資枠については、長期・積立・分散投資に適した一定の基準を満たした商品が対象となっています。
NISAについて詳しく知りたい方は、当ブログの「NISAとは?」の記事も参考にしてみてください。
■投資信託・ETFにもリスクはある
投資信託やETFを購入すれば必ず資産が増えるわけではありません。
投資対象によって、
- 株価変動リスク
- 為替変動リスク
- 金利変動リスク
- 信用リスク
などがあります。
例えばS&P500や全世界株式に連動する商品であっても、世界的な株価下落が起きれば基準価額・市場価格が大きく下落する可能性があります。
分散投資はリスクを抑える方法の一つですが、元本を保証するものではありません。
その点を理解したうえで、余裕資金を使って長期的に資産形成を考えることが重要です。
■筆者が投資信託とETFの両方を利用して感じた違い
私自身、現在は投資信託とETFの両方を利用しています。
ただ、最初から両者の違いやコストを理解していたわけではありません。
私が初めて投資信託を購入したのは2020年です。
当時、銀行の窓口で資産運用担当者に相談し、旧NISA(一般NISA)を利用して「インベスコ 世界厳選株式オープン<為替ヘッジなし>(年1回決算型)」を購入しました。
この商品はインデックスファンドではなく、運用担当者が銘柄を選定して運用するアクティブファンドです。
当時の私は、「投資信託」と「インデックスファンド」の違いも十分に理解できていませんでした。
「購入時手数料0%=コスト0円」だと思っていた
さらに当時は、投資信託にどのようなコストがかかるのかについても、ほとんど理解していませんでした。
銀行の担当者から、キャンペーンによって購入時手数料が「3%→0%」になるという説明を受けた私は、
「それなら、この投資信託にはコストがかからないんだ」
と思っていました。
つまり、投資信託にかかるコストは「購入時手数料」だけだと思っていたのです。
その後、YouTubeや書籍などで投資について勉強していく中で、投資信託には購入時手数料だけではなく、保有している間にかかる**信託報酬(運用管理費用)**などのコストがあることを知りました。
長期投資では、こうした継続的なコストも運用成果に影響する可能性があります。
そこで、商品を選ぶ際に、
- 信託報酬はどのくらいか
- どの指数への連動を目指しているのか
- どのような銘柄が組み入れられているのか
- それぞれの組入比率はどうなっているのか
なども確認するようになりました。
その結果、現在は「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」や「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」なども利用しています。
私にとっては、最初に投資信託を購入したときの経験が、**「商品名や購入時手数料だけではなく、商品の中身や継続的なコストまで確認する」**ことの大切さを学ぶきっかけになりました。
投資信託を利用して感じる一番のメリットは「管理のしやすさ」
実際に投資信託を利用していて私が感じるメリットの一つが、積立投資を続けやすく、管理の手間を抑えやすいことです。
商品や設定によりますが、分配金をファンド内で運用に回すタイプの商品や、分配金を再投資する設定を利用することで、自分で毎回再投資の注文をする必要がありません。
また、定期的な積立設定をしておけば、自分で毎回「今日買おう」「もう少し下がってから買おう」とタイミングを考えなくても、決めた金額を継続的に購入できます。
これは実際に続けてみて、私にとって非常に大きなメリットだと感じています。
個別株やETFのように自分で指値をして購入できないことは、一見するとデメリットにも思えます。
しかし、私の場合は逆に、
「もっと安いところで買えたかもしれない」
「あのとき買っておけばよかった」
といった感情に左右されにくくなるため、長期的に淡々と積み立てるという意味ではメリットにもなっています。
一方でETFには「自分で判断できる自由度」がある
投資信託の便利さを感じる一方で、私はETFにも興味を持つようになりました。
理由は主に3つあります。
1つ目は、受け取った分配金の使い道を自分で決められることです。
ETFから受け取った分配金を同じETFへ再投資することもできますし、別の銘柄への追加投資に使うこともできます。
2つ目は、株式と同じように市場価格を見ながら自分のタイミングで売買できることです。
指値注文を利用して、「この価格になったら買う」と自分で価格を指定することもできます。
3つ目はコストです。
ETFの中には、保有中にかかる経費率が非常に低く設定されている商品があります。
私が保有している「Vanguard S&P 500 ETF(VOO)」もその一つです。
ただし、ETFには売買手数料や為替に関するコストなどが発生する場合もあるため、経費率だけを比較して「ETFの方が必ず低コスト」と判断しないようにしています。
このように実際に両方を利用してみると、私の場合、
投資信託=自動化しやすく、淡々と積み立てやすい
ETF=売買価格や分配金の使い道などを自分で判断できる自由度が高い
という違いを特に感じています。
我が家では投資信託とETFを使い分けている
現在、我が家では投資信託とETFの両方を利用しています。
私個人の口座では「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」、妻の個人口座では「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」などを利用して、定期的な積立投資を行っています。
一方、家庭の共通資金から投資する場合には、ETFを利用しています。
理由の一つは、家族それぞれの個人口座ですでに投資信託を保有しているため、共通資金でも別の投資信託を増やしていくと、私自身が資産全体を管理するときに複雑になりやすいと感じたからです。
そこで、個人口座での定期積立は投資信託、家庭の共通資金からの投資はETFと分けています。
また、投資信託とETFの両方を実際に利用することで、それぞれのメリット・デメリットを自分自身で理解したいという考えもあります。
もちろん、この使い分けがすべての人に適しているわけではありません。
投資信託だけで資産形成する方法もあれば、ETFを中心に運用する方法もあります。
私自身も最初は両者の違いすらよく分かっていませんでしたが、実際に利用してみて、
「投資信託とETFのどちらが優れているかではなく、それぞれの特徴を理解して、自分が管理・継続しやすい方法を選ぶことが大切」
だと感じています。
■まとめ
今回は、投資信託とETFについて解説しました。
ポイントを整理すると、
- 投資信託は、多くの投資家から集めた資金をまとめて運用する金融商品
- インデックスファンドは、特定の指数への連動を目指して運用される
- ETFは証券取引所に上場している投資信託
- ETFは株式のように市場価格で売買できる
- 投資信託は自動積立などを利用しやすい商品が多い
- 商品を選ぶ際は信託報酬・経費率だけでなく、投資対象やリスクなども確認する
- 投資信託・ETFともに元本保証ではない
投資信託とETFは、どちらも分散投資を実践するための有力な選択肢です。
大切なのは、
「人気だから買う」のではなく、自分が何に投資しているのかを理解してから購入すること。
私自身、投資を始めた頃は購入時手数料だけを見ていましたが、実際に投資信託やETFを利用しながら、信託報酬・経費率などを含めて商品全体を見ることの大切さを学びました。
だからこそ、これから投資を始める方には、商品名や人気だけで判断するのではなく、**「何に投資している商品なのか」「どのようなコストがかかるのか」「どのようなリスクがあるのか」**を確認する習慣を身につけてほしいと思っています。
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投資信託・ETFの基本を理解したら、次は「どのような指数や投資商品があるのか?」を学んでみましょう。
▶ 株式投資の基礎⑤|米国・日本・新興国の代表的な指数と投資商品

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■参考・情報源
本記事の作成・更新にあたり、主に以下の公的機関・運用会社等の公開情報を参考にしています。
金融庁
投資信託・ETFの仕組み、NISA制度、金融商品を購入する際の注意点など
金融庁「ETF(上場投資信託)の特徴」
金融庁「投資信託の購入に関する相談・注意点」
Vanguard
Vanguard S&P 500 ETF(VOO)の商品概要・経費率等
Vanguard「Vanguard S&P 500 ETF(VOO)」
※投資信託・ETFの信託報酬、経費率、対象指数、NISA対象状況などは変更される場合があります。実際に投資する際は、各運用会社・証券会社が公表している最新の目論見書や商品情報をご確認ください。
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